イラン・米交渉におけるイスラエルメディアの失敗

 イランと米国は、トランプ米大統領が2018年に核合意から離脱したことによって生じた敵対的な関係から数年後に、交渉のテーブルに戻ってきました。

イタリアの首都ローマで19日に行われたイランとアメリカの間接協議では、イランのセイエド・アッバース・アラーグチー外相とアメリカのスティーブ・ウィトコフ西アジア問題担当大統領特使が議長を務めました。

両者は今回の会談を「前向きかつ建設的」と評価し、来週も協議を継続する予定です。

イランが最近の交渉で明らかに成功を収めているのは、今回の間接交渉の数日前に、イスラエルとそのメディアが「交渉におけるイランの弱腰ぶり」とした多数の記事を発表していた時期とちょうど一致します。

しかし、二度の交渉中に見られたのは、アラーグチー外相や他のイラン当局者の話によれば、交渉は間接的に継続され、会談終了後は外交慣習の遵守のため、イランとアメリカの代表団が短時間の対面の場をもったことでした。

一方、今回の交渉が始まる前から、米がオマーンを両国間の仲介者とするというイラン側の要求に応じたこと、そして（米が仲介役に選んでいた）UAEアラブ首長国連邦が、イラン側からは受け入れられなかったことが明らかになっていました。

そして、イラン側が実現させたもう一つの要求は、脅迫的な言動を慎み、相互尊重の雰囲気の中で公正な対話を実施することでした。国内外のメディアの報道によれば、会談は丁重な雰囲気で行われたほか、ウィトコフ米大統領特使がアラーグチー外相に提出した草案には、イランの核施設の撤収や同国に対する脅迫については一切触れられていなかったということです。

しかし、国際的な権威のあるメディアの報道とは対照的に、イランの弱体化だけを狙っているイスラエルのメディアおよび、その手先となっている在外ペルシャ語メディアは、イランが弱腰になって米の要求に「屈した」と報じました。

いざ交渉が始まり、米・イラン間のこうした一連の外交努力が成功したという多数の報道がなされるとともに、国際世論が目にしたのは、シオニスト政権およびこれに連携するメディアがこぞってイラン・バッシングを開始したことでした。

結局、これらのメディアが発表した報道はすべて、イランとアメリカから否定され、双方は「会談は成功し来週も継続する」と発表しました。

国民の価値観と権利の擁護というイランのアプローチは大きな成功を収めており、イランの政治的アプローチの弱体化を狙ったシオニストの工作とは逆に、世界のメディアは協議をイランにとっての「外交的勝利」と称しました。

この点に関して、カタール国営衛星通信アルジャジーラの特派員は、今回のイラン・米国間接交渉について「オマーンで行われたことはイラン外交にとっての『非常に大きな勝利』であり、かつ最も複雑な地域問題の一つにおける成果だ」としました。

もっともこうした解釈とともに、「交渉で何が起ころうとも、イランが米国に対し自らの譲れない一線を死守することに成功し、この交渉で外交が勝利したことを考えると、イスラエルメディアによる今回の動向に関する私利私欲的な報道は、シオニストにとっての不面目をもたらすだけである」という点を強調する必要があるでしょう。